媒介とは？
不動産取引での意味や仲介との違い、種類別に特長をわかりやすく解説

不動産取引における媒介とは？意味を簡単に解説

不動産取引における媒介とは、不動産会社が売主と買主、または貸主と借主の間に立ち、取引を成立させるために取り持つ行為を指します。不動産取引では、「媒介契約」といった形で使われるケースが多いです。

媒介契約とは、不動産の売却や賃貸の際に取引を仲介する不動産会社と結ぶ契約のことです。不動産会社は、売主や貸主と媒介契約を結ぶことで、正当に取引の仲立ち業務を行えるようになります。

依頼者側にとっても、媒介契約を通じて取引の透明性や安全性が確保されるメリットがあります。

媒介と仲介・代理の違いとは？

不動産取引について調べていると、「媒介」以外にも「仲介」や「代理」といった似た意味の言葉が出てくるため、違いがわからないと感じる方も多いでしょう。ここからは、混同されがちな3つの言葉の違いを解説します。

媒介契約3種類それぞれの特徴や違い

不動産売却を行う際の媒介契約には、以下の3種類があります。

• 一般媒介契約
• 専任媒介契約
• 専属専任媒介契約

媒介契約3種類の違いは以下の表の通りです。

※自己発見取引とは、不動産会社を通さず自身で買主を見つけて取引を成立させることを指します

レインズとは、全国の不動産業者が共有・閲覧できる不動産情報ネットワークシステムのことです。システムに物件を登録することで、全国各地にある他の不動産会社が物件情報を閲覧・紹介できるようになります。

ここからは、媒介契約3種類の特徴やメリット・デメリットについて解説します。

参考：国土交通省「＜消費者の皆様向け＞不動産取引に関するお知らせ」

媒介契約の選び方

不動産会社との媒介契約は、3種類のなかから選ぶ必要があります。最適な契約は、売りたい物件の状況や依頼者の希望などにより異なります。

立地条件や状態が良い物件である場合は、購入希望者が早く見つかる可能性が高いため、自由度の高い一般媒介契約が向いているでしょう。複数の不動産会社が競い合い、売却活動が活発化しやすくなるため、好条件で売却できる可能性も高いです。

一方で、需要がそれほど高くない物件の場合、一般媒介契約では不動産会社が積極的に売却活動を行わない可能性があります。そのため、不動産会社の営業力や販売力を活かせる専任媒介契約や専属専任媒介契約が適しています。

また、一般媒介契約では複数の不動産会社とやり取りを行うため、管理が大変です。専任媒介契約や専属専任媒介契約であれば窓口を一本化できるため、売主の負担を軽減することが可能です。

関連記事：不動産売却・査定の流れ

媒介契約の仲介手数料の目安

不動産取引の契約が成立した際は、不動産会社に仲介手数料を支払います。仲介手数料は成功報酬であるため、取引が成立しなかった場合は支払う必要がありません。媒介契約を結んだだけでは費用は発生しないため、不動産会社が行う売却活動も原則無料になります。

仲介手数料の金額については、トラブルを防ぐために仲介を依頼する際に合意しておくことが重要です。仲介手数料は、宅地建物取引業法（宅建業法）により上限が決められています。仲介手数料の上限額は、以下の表の通りです。

不動産会社が上限額を超える仲介手数料を請求した場合は、法令違反になります。なお、仲介手数料は、売買契約締結時に報酬額の半額、決済時にその残額を支払うことが一般的です。

参考：住宅政策本部「「不動産取引の手引き」4 媒介(仲介)契約を締結するときは（2）」

まとめ

不動産取引における媒介とは、不動産会社が売主と買主、または貸主と借主の間に立ち、取引成立のために仲介する行為を指します。おもに、売主が不動産売買を依頼する際に、不動産会社と結ぶ契約を媒介契約と呼びます。

媒介契約には「一般媒介契約」「専任媒介契約」「専属専任媒介契約」の3種類があるため、物件の需要の高さやご自身の希望に合わせて選ぶと良いでしょう。

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